現時点でも、結果の是非を判断出来るほど、事態の進展はみられませんが、ここに来て日韓関係が騒がしくなってきましたので、朝鮮半島関連の過去記事について進捗状況を確認しておきたいと思います。
今回取り上げるのは、2009年11月22日に投稿した記事【「国境を管理する霊団」からの警告】です。
https://inside-silvercord.blogspot.com/2009/11/blog-post_22.html
詳しくは↑のリンク先にある過去記事をご覧いただくとして、まずは霊団の警告文を確認しておきましょう。
■ 「国境を管理する霊団」からの警告（抜粋）
暗雲が迫っている。
暗雲が迫りつつあるが、眼前は晴れ渡って見えているので、その暗雲が連れてくる嵐の凄まじさに気付かず、準備をする間もなく、被害に遭う。
混乱が起きようとしている事態が、海の向こうで着々と進められているのに、目の前は――今の自分の生活は安全で平和的なので、海の遙か向こうで起きている事など想像もしていない。
その為に、備える間もなく、被害に遭う。
被害に遭うのは、日本国民。
（そして、海の向こうで準備を進めるのは）北朝鮮。
（日本の人々は）目の前の事だけしか見ていないから、一体何が起きようとしているのかを想像すらしていない。
警戒もしていない。
全く無防備な状態だから、例え一時的だとはいえ、被害が大きくなる。
一時的に酷い目に遭うのは、全体ではない。
ごく一部。
かなりの衝撃を受ける事を、覚悟しておいた方がいい。
特に直撃を受ける人達は。
（北朝鮮は）嵐の中心にいるから安全だと思っているけれども、結果身を滅ぼす。
■ 大まかな日朝関係の推移
この警告文に登場するのは北朝鮮と日本で、入念な準備を進めてきた北朝鮮が、黒雲を伴った激しい嵐として日本を襲い、日本が被害に遭うという筋書きになっています。
霊媒がこの警告を受け取ってから９年ほど経過しましたが、果たしてこの警告は現実のものとなってしまったのでしょうか。
もしくは、警告自体が全くの的外れであり、警告が示唆する未来とは別の道を辿ったのでしょうか。
その点を確認するには、警告に登場する日本と北朝鮮の関わりについて、警告を受けた９年前から追いかけてゆくのが最初の作業となります。
ここで、２００９年から２０１８年までの日朝関係における重大事を列記してみましょう。
| ２００９年４月 | 長距離弾道ミサイル発射、国連安全保障理事会の批判を受け、北朝鮮は六者協議から脱退する。 |
|---|---|
| ２００９年５月 | ２度目の核実験を実施。 |
この二点は、霊媒が警告を受け取る前の出来事で、六者協議などを経て、北朝鮮の核開発凍結の見返りに、米国が北朝鮮のテロ支援国家指定を解除するなどの交渉が行われていましたが、北朝鮮が約束を反故にして核実験を行いました。
２０１０年は、韓国で【天安沈没事件：wikipedia】や【延坪島砲撃事件：wikipedia】が発生しましたが、日本関係で大きな事件は無し。
| ２０１１年１２月 | 金正日総書記が死去、金正恩が後継者となる。 |
|---|---|
| ２０１２年２月 | 米朝間で核実験中断とＩＡＥＡ査察に合意。 |
| ２０１２年４月 | 北朝鮮が人工衛星打ち上げと称して長距離ミサイル発射、米朝合意不履行。 |
| ２０１２年１２月 | 北朝鮮が人工衛星打ち上げと称して長距離ミサイル発射。 |
| ２０１３年１月 | 国連安全保障理事会で北朝鮮制裁強化の決議。 |
| ２０１３年２月 | ３度目の核実験を実施。 |
| ２０１４年３月 | 北朝鮮が日本海に向けて中距離ミサイルノドンを２発発射。 |
| ２０１６年１月 | ４度目の核実験を実施、「水素爆弾の実験に成功」と発表。 |
| ２０１６年２月 | 日本政府は、北朝鮮の核実験と長距離ミサイルの発射に対し、独自の制裁を実施。 |
| ２０１６年２月 | 北朝鮮は日朝合意に基づく、日本人拉致被害者に対する包括的な調査を中止し、「特別調査委員会」の解体を決めた。 |
| ２０１６年９月 | ５度目の核実験を実施、核実験を受けて、在韓米軍のＴＨＡＡＤ配備を米韓合意。 |
| ２０１７年２月 | 金正男がマレーシアの空港で毒殺。 |
| ２０１７年７月 | 日本のＥＥＺ内で違法密漁中の北朝鮮武装漁船が、水産庁の取締船を威嚇。 |
| ２０１７年７月 | 北朝鮮が大陸間弾道ミサイルをロフテッド軌道で発射し、日本のＥＥＺ内に落下。 |
| ２０１７年８月 | 北朝鮮が日本上空を通過するミサイルを発射。 |
| ２０１７年９月 | ６度目の核実験を実施。 |
| ２０１７年１０月 | 豊渓里核実験場崩落が崩落し、多数の死傷者が出る。 |
| ２０１８年５月 | 東シナ海の公海上で、北朝鮮船籍のタンカーと韓国船籍のタンカーが横付けて瀬取しているのを、警戒中の海上自衛隊艦船が発見。 |
| ２０１８年５月 | 日米間で、北朝鮮が保有する大量破壊兵器と、中短距離を含む全ミサイルの廃棄に向けて、両国の協力を合意。 |
| ２０１８年６月 | 米朝首脳会談がシンガポールで開催された。 |
■ 日朝関係の足跡
前項の年表にあるように、霊媒が警告を受けたのは、六者協議の合意事項を北朝鮮が反故にした直後でしたが、当時の北朝鮮は核実験・ミサイル発射を行うかと思えば、翌年には韓国軍との小競り合いを繰り返したりと、迷走気味の姿勢が窺えましたが、やがて金正日総書記の死去が公表されます。
後継者となった金正恩委員長は、就任直後に米朝交渉でIAEA査察に合意しますが、「人工衛星打ち上げ」と称した長距離ミサイル発射により合意不履行となった後は、核実験と長距離ミサイル発射を繰り返して、彼らの言葉を借りるなら「米国を直接核攻撃する」体制構築を目指していたようです。
2018年になると、米朝首脳会談を経て北朝鮮の核実験・ミサイル発射の動きは一旦止まりますが、米朝間で合意した筈の「北朝鮮の核・ミサイル廃棄」の手続きは滞っています。
その中で日本政府は、米国と協調しながら、国連安保理の北朝鮮制裁に協力してきましたが、日本独自の対応という点では、政治的な問題と軍事的な問題を抱えているために、日本の要求を北朝鮮に受け入れさせるには、極めて心許ない手段しかとれていません。
とはいえ、今までの日本の対北朝鮮姿勢が及び腰で心許なかった割には、北朝鮮が日本から奪い取りたいと欲するものは、意外と彼らの思い通りには奪い取れていません。
もちろん、人道支援と称した様々な援助物資の提供や、犯罪行為や反社会的組織を通じた資金の流出など、彼らの欲するものの一部は強奪しましたが、それでも彼らの喉の乾きを癒やすには遙かに及びません。
日本と正式に国交を結び、様々な経済支援を得て、瞬く間に世界の最貧国から経済大国に成長した韓国と見比べれば、北朝鮮が日本から得たものはごく僅かです。
■ 嵐は訪れたのか？
前項でも述べたように、霊媒がこの警告を受け取った時点では、金正日が北朝鮮を統治しておりました。
この時、既に核開発と長距離ミサイル開発は行われていましたが、時折核開発の凍結や核査察に応じたりと、開発そのものを進めるよりは、対外的な交渉材料として核開発を進めているように見せかける側面が目立ちました。
しかし、金正恩が統治者となってすぐの米朝合意不履行から後は、核開発と長距離ミサイル開発に邁進しており、その動きは昨年シンガポールで行われた米朝首脳会談まで続きました。
会談後、北朝鮮の核実験と日本周辺海域へのミサイル発射は一旦止みますが、北朝鮮は核開発を断念していませんし、国連安保理の制裁措置も継続中で、依然緊張状態に変化はありません。
この様に、金正日時代と比べると、現在の方が緊張状態にあると言えますので、この警告にある『嵐』の中心にいるのが金正恩である可能性はあります。
少なくとも、嵐の中心は金正日ではないでしょう。
金正恩か、その後の世代の統治者です。
仮に、嵐の中心にいるのが金正恩とした場合に、日本を襲うと警告された凄まじい嵐は訪れたのでしょうか。
被害は一時的であり、日本全体に及ぶわけではないものの、直接の被害者はかなり酷い目に遭うようです。
直接の被害を免れる者にとっても、大きな衝撃を受ける事件として記憶に残ります。
その衝撃がどの程度のものか、霊媒が受けた警告から推測できそうにありませんが、あえて想像を逞しくするなら、『銀の紐』掲載記事の中でも重大事件として扱った「宮崎県の口蹄疫」や「東日本大震災」に匹敵する出来事でしょうか。
尤も、「宮崎県の口蹄疫」と「東日本大震災」では、実際の被害規模は大きく異なりますが、被害者自身はもとより、その他の人々にも大きな衝撃をもたらした出来事という点では共通します。
金正恩率いる北朝鮮が日本に対して、その様な衝撃を伴う被害をもたらしたかと言うと、現時点ではその様な被害を受けていません。
既に述べたように、金正恩が統治者となってから緊張状態が続いていますので、嵐を連れてくる暗雲が迫ってきたとは見なせますが、今はまだ嵐と呼べる衝撃的な事態には至っていません。
■ 北朝鮮の嵐による被害とは（Part１）
ここからは更に想像を逞しくして、北朝鮮がもたらす嵐と日本が受ける被害を推し量ってみましょう。
前項までの一連の流れの中で、北朝鮮は国連安保理の制裁により国力が衰えていますが、核開発や長距離ミサイルなどの大量破壊兵器開発と保持を命綱と見なしており、関係各国との合意も都合よく時間を稼いでは破棄するという対応を繰り返している様子が窺えます。
ですから、北朝鮮がもたらす嵐の第一として、国運を賭けてまで開発した核兵器を日本に使用して、その為に何らかの被害を受ける可能性が考えられます。
使用される核兵器がたった一発でしたら、使用される地域には甚大な被害をもたらしますが、それで日本全国を破壊することは出来ません。
とはいえ、直接被害を受けていない人々にも、大きな衝撃を受ける事件として記憶されることになります。
その場合に疑問なのは、「一時的に被害が大きくなる」という警告について、核攻撃により放射線障害などの後遺症を負う被害者が発生してしまった場合に、それを一時的な被害と言えるでしょうか。
■ 北朝鮮の嵐による被害とは（Part２）
北朝鮮がもたらす嵐の第二に、北朝鮮が直接日本に被害をもたらすのではないが、北朝鮮が中心となって起きる出来事に巻き込まれた関係者の手により、日本が何らかの被害を受ける可能性が考えられます。
現状を踏まえれば、過去の経緯から日米と協調して北朝鮮制裁に協力することを期待されていた韓国が、逆に北朝鮮の制裁を解除するよう関係国に働きかけています。
その動きが北朝鮮に利すること無く、むしろ北朝鮮と共に韓国を国際的孤立化に向かわせていますが、少なくとも現時点で韓国は自身の置かれた状態を理解しておらず、対日でも見当違いの愚策を繰り返しています。
韓国軍による自衛隊哨戒機への火器管制レーダー照射の件をとっても、事態の発端が故意か偶然かはともかく、韓国側に事態を穏便に収拾する意図は見られませんでした。
日本側も最初は事態を穏便に済ませようとする様子も見られましたが、韓国側の理不尽で強硬な姿勢を見て態度を変え、韓国側のいい加減でその場限りの嘘偽りに対して、証拠を突きつけて糾弾しています。
この様な批難の応酬を広く世間に見せることにより、「証拠を提示して韓国の危険な行為の再発防止を求める日本」と、「日本が示す証拠を否定する根拠はないが、日本の主張を認めて謝罪できないので、すぐにバレるその場限りの嘘を繰り返して責任逃れに汲々とし、あるいは逆ギレで威嚇する韓国」の両者の違いを浮き彫りにして、日本国内や関係国に対して「韓国とは外交関係が成り立たない」と示す格好のアピールになります。
とはいえ、現状の膠着状態が今後も続くのでしたら、この手のいざこざは今後も度々起こりえますし、こういったいざこざが日本を襲う嵐の導火線として作用する場合もありますので、そのつもりで警戒を怠ってはなりません。
それは日本海における韓国や北朝鮮の動きと同様に、南シナ海における中国にも同じことが言えます。
現在の韓国と北朝鮮の関係でしたら、北朝鮮という嵐の中心に巻き込まれる韓国という図式が当て嵌まりますが、中国と北朝鮮の力関係では、北朝鮮という嵐に巻き込まれる中国という図式に違和感を持つ方もいるでしょう。
しかし、私たちの目に見えないところで、中国と北朝鮮の主導権がどちらにあるかに、余りこだわる意味がありません。
警告を受けたのは霊媒であり、『銀の紐』をご覧になった皆様なのですから、霊媒や管理人、そして皆様に確認のしようが無い物事について、警告を受けてもどうしようもありません。
ですから、「北朝鮮の核開発・長距離ミサイル開発」や、対北朝鮮制裁に何らかの形で連動して中国が事を起こしたように見えるなら、その事態は北朝鮮という嵐に中国が巻き込まれたと見てよいと思います。
同じ事は北朝鮮の嵐に巻き込まれる他の国についても言えますが、「一時的に被害が大きくなる」のですから、仮に何らかの紛争状態になったとしても、そのままエスカレートせずに一旦収束するのでしょう。
しかし、収束しても紛争前の状態には戻らずに、北朝鮮と共に嵐に巻き込まれた国に対する日本の反感と警戒心が強まるのでしょうね。
■ 北朝鮮の嵐による被害とは（Part３）
北朝鮮がもたらす嵐の第三は、嵐の第一や第二と連動してこそ威力を発揮します。
既に日本国内に潜入している北朝鮮の工作員や、北朝鮮の嵐に巻き込まれた国の工作員、それらと共闘する日本国内の反政府勢力が、生活基盤となる施設を攻撃して社会を混乱に陥れることにより、第一の嵐や第二の嵐に対処しようとする政府の行動を阻害し、あるいは流言飛語を吹聴して社会不安を煽り、政府に対する国民の支持を毀損しようとする可能性です。
日本は元々大規模自然災害の発生しやすい土地で、災害の発生に伴って生活インフラの破壊が発じますので、傷ついたインフラの復旧を迅速に行う仕組みを日頃から整えています。
ですから、日本国内に潜入した北朝鮮の工作員が単独で、日本の国家活動を麻痺させてしまうほどの破壊工作を実行できる可能性はありません。
あの東日本大震災において、国家運営に不慣れであった民主党政権が災害復旧を主導していたにも関わらず、（政府の動きに対する不満は多々生じたにせよ）日本の国家活動は麻痺しませんでした。
あの時、東北地方の太平洋岸一帯を襲った津波のエネルギーに匹敵する破壊力を、秘密裏に日本国内に潜入・潜伏出来る数の工作員では発生させられません。
しかし、北朝鮮がもたらす嵐の第一や第二と第三を連動させることによって、日本が受ける衝撃を実態以上に大きく見せかける効果が見込まれるので、それらの相乗効果によって日本の世論を揺さぶることができます。
実際にインフラを破壊するのはプロの工作員としても、工作員の破壊活動に重ねて、社会の不安を煽る複数の協力者の関与により、日本の世論を都合よく揺さぶれる可能性は増すでしょう。
その協力者とは、北朝鮮と関わりを持つ在日朝鮮人であり、北朝鮮の嵐に巻き込まれた国の国籍を持つ日本在留者であり、それらの人脈に通じる日本人の反政府勢力の面々です。
尤も、日本人の反政府勢力の活動は、支持を失って衰退傾向を覆す見込みが立たないのが現状ですし、日本を襲う嵐の中心である北朝鮮や、嵐に巻き込まれる国（中国や韓国の可能性はあるが、その他の国の可能性や複数国の可能性もある）に対する反感や警戒心も強まっているので、工作活動を仕掛ける側にとっても、仕掛けるタイミングややり方を誤ると、却って火に油を注ぐ結果となりかねません。
しかし同時に、日本政府は観光振興策として外国人観光客の受け入れを推進していますので、工作活動により外国人観光客の動揺を誘い、そこから日本の世論に動揺を伝播させたり、外国人観光客への対応で政府の動きを妨害するといった展開が予想されます。
同じ事は永住外国人や長期滞在外国人にも言えますので、彼らが意図的に、または意図せずとも、外国のスパイや世論扇動要員として動いてる可能性も考慮しておかなくてはなりません。
■ 北朝鮮の嵐の後に…
上の項で述べた手段により、もしくは他の手段により、北朝鮮という嵐が一時的に日本に衝撃を加えて、直接の犠牲者が出てしまったとしても、そこで日本の息の根が止まってしまうわけではありません。
最終的に北朝鮮は自らの行い故に身を滅ぼします。
しかし、この警告には、嵐の衝撃を受けた後の日本に対する言及がありません。
『銀の紐』には、北朝鮮や（韓国と一体としての）朝鮮半島の行く末を示唆する記事がありますので、今回の記事との類似点や相違点を見比べながら、日本を襲う北朝鮮という嵐の実態と進捗状況を更に検証しましょう。
Silvercord管理人
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